山口大学教務システム - 1001120021-人間の発達と育成２

開講年度	開講学部等
2025	共通教育
開講学期	曜日時限	授業形態	AL（アクティブ・ラーニング）ポイント
前期後半	木5～6	講義	8.0
時間割番号	科目名[英文名]			使用言語	単位数
1001120021	人間の発達と育成２(歴史学と歴史教育)[Human Development and Training 2]			日本語	1
担当教員（責任）[ローマ字表記]					メディア授業
山下大喜					ー
担当教員[ローマ字表記]
山下大喜
特定科目区分	STEAM関連科目	対象学生	人(096-)･理(数理･生物・化学)･工(機械)	対象年次	1～
ディプロマ・ポリシーに関わる項目			カリキュラムマップ(授業科目とDPとの対応関係はこちらから閲覧できます)

授業の目的と概要

本授業は、「歴史教育の国際比較」を通じて、「歴史を学ぶ」意義について考える。大学では、いわゆる「〇〇学」を学ぶことになる。なぜその「〇〇学」を学ぶのか。「歴史教育の国際比較」を通じて、「歴史を学ぶ」意義について理解を深め、高学年次での専門領域への学修につながるスキルの習得を目指していく。

授業の到達目標


現代のさまざまな分野における発達環境や人づくりの面から、人間の心理・発達や人材育成について理解し考察する力を養う。

授業計画

【全体】

本授業は、「歴史教育の国際比較」をテーマにした共通教育の講義である。①担当講師によるレクチャー、②演習問題をもとにしたディスカッション、③教科書をもとにしたテキスト講読で構成されている。共通教育の講義であるため、まずは授業内容の理解を深めることを心がけてほしい。そのためには、ノートやプリントの整理、演習への取り組みが重要となる。また、アカデミック・スキルについても、出された課題を通じて育んでいってほしい。
授業形態：単独

	項目	内容	授業時間外学習	備考

第1回	オリエンテーション	なぜ歴史を学ぶのか	授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第2回

SDGｓと歴史学

産業革命から環境問題を考える

授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第3回

戦争と平和

世界恐慌の影響を考える

授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第4回

日本の歴史教育

歴史教育の歴史

授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第5回

ドイツの歴史教育

国際比較

授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第6回

台湾の歴史教育

国際比較

授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第7回

解釈型歴史学習の可能性を考える

テキストの講読

授業内容の振り返り・教科書の復習（４時間以上）

第8回

総括・まとめ

学習内容の振り返り

※AL（アクティブ・ラーニング）欄に関する注
・授業全体で、AL（アクティブ・ラーニング）が占める時間の割合を、それぞれの項目ごとに示しています。
・A〜Dのアルファベットは、以下の学修形態を指しています。
【A：グループワーク】、【B：ディスカッション・ディベート】、【C：フィールドワーク（実験・実習、演習を含む）】、【D：プレゼンテーション】

A: 20%　B: 20%　C: 20%　D: 20%

成績評価法

ポートフォリオ課題30、期末課題70

初回のオリエンテーションで詳細をアナウンスするため、必ず出席し、よく確認すること。課題作成にあたっては十二分に時間を設けるため、事後的な受付は一切しない。初回に配布するシラバスで締め切り等をよく確認すること。
出席が規定回数を満たない場合は自動的に成績対象外とする。

教科書にかかわる情報

教科書	書名	歴史教育「シン」入門 : ―歴史総合から世界史探究・日本史探究へ―				ISBN	9784389226091
教科書	著者名	前川修一,梨子田喬,皆川雅樹,前川修一著・文・その他,前川修一編集,梨子田喬著・文・その他,梨子田喬編集,皆川雅樹著	出版社	清水書院				出版年

備考

教科書は授業内容の理解や課題の提出に必要となるため、生協やアマゾンなどを通じて必ず確保してください。

参考書にかかわる情報

備考

関連図書は授業内で紹介する。また、本授業は共通教育であるため、学修スキルに関連する図書も積極的に自ら探索し、読む習慣をつけてほしい。

メッセージ

キーワード

歴史教育、国際比較、能力、アカデミック・スキル

持続可能な開発目標（SDGs）

(保健)あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する。

(教育)すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する。

(平和)持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する。

(実施手段)持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する。

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