開講年度
開講学部等
2025
共通教育
開講学期
曜日時限
授業形態
AL(アクティブ・ラーニング)ポイント
後期前半
木5~6
講義
10.0
時間割番号
科目名[英文名]
使用言語
単位数
1002120011
人間の発達と育成1(生活と消費)[Human Development and Training 1]
日本語
1
担当教員(責任)[ローマ字表記]
メディア授業
藤井 志保[FUJII Shiho]
ー
担当教員[ローマ字表記]
藤井 志保 [FUJII Shiho]
特定科目区分
STEAM関連科目
対象学生
教(幼児・特支・情報・教科(数))・理(地球)・工(応化)・2年次(理(物情))
対象年次
1~
ディプロマ・ポリシーに関わる項目
カリキュラムマップ(授業科目とDPとの対応関係はこちらから閲覧できます)
メディア授業
×
メディア授業とは,メディアを利用して遠隔方式により実施する授業の授業時数が,総授業時数の半数を超える授業をいいます。
メディア授業により取得した単位は,卒業要件として修得すべき単位のうち60単位を超えないものとされています。
授業の目的と概要
私たちは一人一人が生活者であり、消費者である。消費者が安全を保障され豊かに暮らすためには、各人が消費者市民意識を持つことであり、消費者市民社会の実現のために自分ができることは何かを考え、主体的に行動していかなければならない。一方、近年になっても消費者問題は後を絶たず、消費者被害未然防止や問題解決の力も求められている。2022年より民法改正となり18歳成年となった。18・19歳の未成年者取消し権はなくなり、若年層の消費者被害がますます増大することも危惧されている。そうした中にあって、自立した消費者を目指して考察・行動できるようにする。また、受講生の能動的学修を促すために、探究的なグループでの調査、討論、まとめ、発表に重点を置く。さらに、山口県消費生活センターの方との意見交流の機会も設ける。総合的に、本授業は受講者自身が自ら問いを掲げて探究的に学ぶ実践的な授業である。
授業の到達目標
現代のさまざまな分野における発達環境や人づくりの面から、人間の心理・発達や人材育成について理解し考察する力を養う。
授業計画
【全体】
消費者を巡る問題の概略を理解した上で、それらへの対応について調査・探求したことを発表して、互いに理解を深める。受講生同士で交流し、能動的な学修を目指す。(担当形態:単独)
項目
内容
授業時間外学習
備考
第1回
消費者とは
消費者問題とは
意識調査
生活と消費に関する問題意識
生活と消費に関する諸問題を見つけ、解決に向けて自分の考えをまとめる。
(所要時間2時間)
第2回
消費者を取り巻く諸問題
消費者の概念と市民意識
テーマについて資料収集
(所要時間4時間)
第3回
いろいろな消費者問題
契約にかかる諸問題と18歳成年
グループごとに、調査・内容の整理・発表の準備(プレゼン資料の作成、ナレーション検討)
(所要時間4時間)
第4回
調査内容のまとめと発表用プレゼン資料の作成
グループごとに、調査・内容の整理・発表の準備(プレゼン資料の作成、ナレーション検討)
グループごとに、調査・内容の整理・発表の準備(プレゼン資料の作成、ナレーション検討)
(所要時間4時間)
第5回
発表1
発表
グループごとに、調査・内容の整理・発表の準備(プレゼン資料の作成、ナレーション検討)
(所要時間4時間)
第6回
発表2
発表
グループごとに、調査・内容の整理・発表の準備(プレゼン資料の作成、ナレーション検討)
(所要時間4時間)
第7回
発表3
発表
グループごとに、調査・内容の整理・発表の準備(プレゼン資料の作成、ナレーション検討)
(所要時間4時間)
第8回
まとめ
山口県消費生活センターの方に学ぶ
全体のまとめをする
学習の総括
(所要時間4時間)
※AL(アクティブ・ラーニング)欄に関する注
・授業全体で、AL(アクティブ・ラーニング)が占める時間の割合を、それぞれの項目ごとに示しています。
・A〜Dのアルファベットは、以下の学修形態を指しています。
【A:グループワーク】、【B:ディスカッション・ディベート】、【C:フィールドワーク(実験・実習、演習を含む)】、【D:プレゼンテーション】
A: 30% B: 10% C: 10% D: 50%
成績評価法
授業内レポート20%、プレゼンテーションの資料(パワーポイント)20%、プレゼンテーションの発表30%、授業後のレポート30%
教科書にかかわる情報
備考
授業で適宜資料を配付する
参考書にかかわる情報
備考
政府広報、生活情報誌、消費者センターや金融広報委員会などの資料を活用しましょう
メッセージ
自身の生活を見つめ直し、消費者市民の一員であることを自覚した行動ができることを目指しましょう。
キーワード
消費生活、契約、消費者問題
持続可能な開発目標(SDGs)
(教育)すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する。
(ジェンダー)ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児の能力強化を行う。
(持続可能な生産と消費)持続可能な生産消費形態を確保する。
(実施手段)持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する。
関連科目
家庭経営学(家庭経済学ならびに家族関係学を含む)
履修条件
連絡先
藤井志保研究室(教育学部A棟221号)
shihofu[at]yamaguchi-u.ac.jp(※[at]を@に換えてメールしてください。)
オフィスアワー
まずは上記連絡先へ問い合わせてください。
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