タイトル

開講年度 開講学部等
2025 経済学部
開講学期 曜日時限 授業形態 AL(アクティブ・ラーニング)ポイント
通年 火7~8   10.0
時間割番号 科目名[英文名] 使用言語 単位数
1033161041 演習Ⅱ[Seminar Ⅱ] 日本語 4
担当教員(責任)[ローマ字表記] メディア授業
三間地 光宏[MIMAJI Mitsuhiro]
担当教員[ローマ字表記]
三間地 光宏 [MIMAJI Mitsuhiro]
特定科目区分   対象学生   対象年次  
ディプロマ・ポリシーに関わる項目 カリキュラムマップ(授業科目とDPとの対応関係はこちらから閲覧できます)
授業の目的と概要
<目的>この授業は、民法についての基礎知識を修得したうえで、判例の検討を通じ、民法についての理解を深めることを目的とする。
<概要>前期は、教科書等を用いるとともに事例式問題を解くことで、民法についての基礎知識を修得する。後期は、判例演習等を行うことで民法上のさまざまな論点についての理解を深めてゆく。
授業の到達目標
・民法についての基礎知識を修得する。
・民法に関する判例の検討を通じて、民法についての理解を深める。
授業計画
【全体】
前期は、教科書等を用いるとともに事例式問題を解くことで、民法についての基礎知識を修得する。具体的には、債権総論を中心に学習する。
後期は、判例演習を行う。取り上げる判例は、受講者が選ぶことになる。
項目 内容 授業時間外学習 備考
第1回 ・ガイダンス
・打ち合わせ
前期の学習テーマについての協議など 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第2回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第3回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第4回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第5回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第6回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第7回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第8回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第9回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第10回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第11回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第12回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第13回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第14回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第15回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第16回 ・ガイダンス
・打ち合わせ
後期の学習テーマについての協議など 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第17回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第18回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第19回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第20回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第21回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第22回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第23回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第24回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第25回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第26回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第27回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第28回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第29回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
第30回 報告及びディスカッション 担当者が担当部分について報告した後、全員でディスカッションを行う。 予習・復習を怠らないこと(学修時間の目安:4時間以上)
※AL(アクティブ・ラーニング)欄に関する注
・授業全体で、AL(アクティブ・ラーニング)が占める時間の割合を、それぞれの項目ごとに示しています。
・A〜Dのアルファベットは、以下の学修形態を指しています。
【A:グループワーク】、【B:ディスカッション・ディベート】、【C:フィールドワーク(実験・実習、演習を含む)】、【D:プレゼンテーション】
A: --% B: 75% C: --% D: 25%
成績評価法
成績評価は、プレゼンテーションを適切に行えたか、またディスカッションに積極的に参加できたかを考慮して行う。配分は、プレゼンテーション50%、ディスカッション50%である。ただし、無断欠席または正当な理由のない欠席が7回に達したときは、不合格とする(欠格条件)。
教科書にかかわる情報
備考
教科書は、受講者と協議して決定する。
参考書にかかわる情報
参考書 書名 スタートライン債権法[第7版] ISBN 9784535524552
著者名 池田真朗 出版社 日本評論社 出版年 2020
参考書 書名 民法4 債権総論(第2版) ISBN 9784641151314
著者名 栗田昌裕 [ほか] 著 出版社 有斐閣 出版年 2024
参考書 書名 民法6 事務管理・不当利得・不法行為 ISBN 9784641150928
著者名 中原太郎, 根本尚徳, 山本周平著 出版社 有斐閣 出版年 2022
参考書 書名 民法7 家族 ISBN 9784641151154
著者名 金子敬明ほか 出版社 有斐閣 出版年 2024
参考書 書名 民法判例百選I 総則・物権(第9版) ISBN 9784641115620
著者名 潮見佳男, 道垣内弘人編 出版社 有斐閣 出版年 2023
参考書 書名 民法判例百選II 債権(第9版) ISBN 9784641115637
著者名 窪田充見, 森田宏樹編 出版社 有斐閣 出版年 2023
参考書 書名 民法判例百選III 親族・相続(第3版) ISBN 9784641115644
著者名 大村敦志, 沖野眞已編 出版社 有斐閣 出版年 2023
参考書 書名 民法3 担保物権 ISBN 9784641150867
著者名 鳥山泰志, 藤澤治奈著 出版社 有斐閣 出版年 2021
参考書 書名 民法5 契約 ISBN 9784641150881
著者名 大澤彩, 三枝健治, 田中洋著 出版社 有斐閣 出版年 2022
参考書 書名 民法1 総則 ISBN 9784641150089
著者名 香川崇, 竹中悟人, 山城一真著 出版社 有斐閣 出版年 2021
参考書 書名 消費者法 ISBN 9784641150942
著者名 宮下修一 [ほか] 著 出版社 有斐閣 出版年 2022
参考書 書名 民事訴訟法 ISBN 9784641151109
著者名 安西明子 [ほか] 著 出版社 有斐閣 出版年 2023
参考書 書名 プラクティス民法 債権総論(第5版補訂) ISBN 9784797227956
著者名 潮見佳男 出版社 信山社 出版年 2020
備考
メッセージ
重要な連絡をすることがあるので、メールの確認を怠らないようにしてください。
キーワード
民法
持続可能な開発目標(SDGs)

  • パートナーシップで目標を達成しよう
(平和)持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する。
関連科目
法学II、民法I〜民法V、民事訴訟法
履修条件
連絡先
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オフィスアワー
木曜15:30-16:00
※事前にメールで予約してください。

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