開講年度
開講学部等
2026
工学部
開講学期
曜日時限
授業形態
AL(アクティブ・ラーニング)ポイント
後期
水7~8
講義
時間割番号
科目名[英文名]
使用言語
単位数
1062631540
建築法規[Building Code]
日本語
2
担当教員(責任)[ローマ字表記]
メディア授業
兼崎 浩佳
ー
担当教員[ローマ字表記]
兼崎 浩佳, 牛島 朗 [USHIJIMA Akira]
特定科目区分
対象学生
対象年次
3~
ディプロマ・ポリシーに関わる項目
カリキュラムマップ(授業科目とDPとの対応関係はこちらから閲覧できます)
メディア授業
×
メディア授業とは,メディアを利用して遠隔方式により実施する授業の授業時数が,総授業時数の半数を超える授業をいいます。
メディア授業により取得した単位は,卒業要件として修得すべき単位のうち60単位を超えないものとされています。
授業の目的と概要
建築分野の専門的基礎能力とそれらを応用できる能力を身に付けるため下記の内容に関する講義を実施する。
・教員は、教科書を用いて建築法規の体系を解説する
・教員は、建築基準法令集の検索方法を解説する
・教員は、建築士試験のガイダンスを行う
授業の到達目標
1)建築基準法と関連法規の体系を理解できる。
2)実際の建築物について、建築基準法(単体規定・集団規定)の基礎的な説明ができる。
授業計画
【全体】
原則対面を基本に実施し,
教科書として,下記の書籍2冊を使用する。
・書名:建築法規概論(四訂版)、著者名:五條渉・有田智一・石﨑和志・萩原一郎監修、出版社:実教出版
・書名:建築基準法関係法令集(開講年時、最新の内容)、出版社:建築資料研究社
項目
内容
授業時間外学習
備考
第1回
建築法規の概要と意義
ガイダンス(建築法規を学ぶにあたって)、技術者倫理、建築法規の意義、建築士試験
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第2回
建築基準法の法体系と基本用語(総則①)
法規の体系と建築基準法の構成、建築基準法の基本用語
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第3回
一般構造・建築設備に関する規定(単体規定①)
室内環境、衛生、日常安全についての規定
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第4回
構造強度に関する規定(単体規定②)木造まで
構造設計と構造規定、構造種別ごとの規定、構造計算の方法
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第5回
構造強度に関する規定(単体規定2)S造、RC 造、構造
計算
防火に関する規定(単体規定3)総論まで
耐火構造、準耐火構造、防火構造、防火区画等
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第6回
防火に関する規定(単体規定3)
避難に関する規定(単体規定④)
避難施設等についての規定
レポート1
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第7回
都市計画法と土地利用に関する規定(集団規定①)
都市計画法と建築基準法、土地利用についての規定
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第8回
道路・敷地と密度に関する規定(集団規定②)
道路と敷地、建ぺい率、容積率
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第9回
高さの制限に関する規定Ⅰ(集団規定③)
道路斜線制限、隣地斜線制限
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第10回
高さの制限に関する規定Ⅱ(集団規定④)
北側斜線制限、天空率、日影規制
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第11回
良好なまちづくりに関する規定(集団規定⑤)
地区計画、総合設計等、建築協定
レポート2
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第12回
建築基準法の手続きに関する規定(総則②)
建築確認申請制度
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第13回
設計と施工に関する規定(関係法規①)
建築士法、建設業法
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第14回
良好な建築の促進に関する規定(関係法規②)
バリアフリー法、耐震改修促進法、建築物省エネ法
各自、予習・復習につとめること
(目安:計4時間)
第15回
期末試験
期末試験
各自復習を行うこと。
第16回
総括
詳細は別途連絡を行う。
詳細は別途連絡を行う。
※AL(アクティブ・ラーニング)欄に関する注
・授業全体で、AL(アクティブ・ラーニング)が占める時間の割合を、それぞれの項目ごとに示しています。
・A〜Dのアルファベットは、以下の学修形態を指しています。
【A:グループワーク】、【B:ディスカッション・ディベート】、【C:フィールドワーク(実験・実習、演習を含む)】、【D:プレゼンテーション】
A: --% B: --% C: --% D: --%
成績評価法
中間レポート 30%
期末レポート 70%
教科書にかかわる情報
教科書
書名
建築基準法関係法令集
ISBN
9784863589605
著者名
出版社
建築資料研究社
出版年
最新版
教科書
書名
建築法規概論(四訂版)
ISBN
9784407363951
著者名
五條渉・有田智一・石﨑和志・萩原一郎監修
出版社
実教出版
出版年
備考
・教科書は、指定のものを必ず購入する
・必要に応じて、教員作成のスライド等を使用する
参考書にかかわる情報
備考
講義の中で適宜紹介する
メッセージ
建築基準法、都市計画法、建築士法など、建築を志す者として、身に付けておくべき法規について、基礎的知識の理解を目指します。建築物の生産過程(企画~計画・設計・施工・維持管理)や、まちづくり分野の実務において、建築専門家として関与する場合に必要不可欠な、建築法規に対する判断能力・技術者倫理について素養、感性を高めて欲しい。
キーワード
建築基準法、都市計画法、消防法、建築士法、実務家教員
持続可能な開発目標(SDGs)
(持続可能な都市)包摂的で安全かつ強靱(レジリエント)で持続可能な都市及び人間居住を実現する。
(持続可能な生産と消費)持続可能な生産消費形態を確保する。
関連科目
建築設計演習
履修条件
連絡先
担当教員の連絡先は、別途アナウンスを行う。
※もし、事前に確認を要する場合は、学科教務委員
オフィスアワー
担当教員のオフィスアワーについて、別途アナウンスを行う。
※もし、事前に確認を要する場合は、学科教務委員
までメールをすること
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