開講年度
開講学部等
2025
大学院人間社会科学研究科(修士課程)
開講学期
曜日時限
授業形態
AL(アクティブ・ラーニング)ポイント
後期
未定
10.0
時間割番号
科目名[英文名]
使用言語
単位数
2102000428
演習ⅠA
日本語
2
担当教員(責任)[ローマ字表記]
メディア授業
鄒 庭雲
ー
担当教員[ローマ字表記]
鄒 庭雲
特定科目区分
対象学生
対象年次
ディプロマ・ポリシーに関わる項目
カリキュラムマップ(授業科目とDPとの対応関係はこちらから閲覧できます)
メディア授業
×
メディア授業とは,メディアを利用して遠隔方式により実施する授業の授業時数が,総授業時数の半数を超える授業をいいます。
メディア授業により取得した単位は,卒業要件として修得すべき単位のうち60単位を超えないものとされています。
授業の目的と概要
この授業では、労働法に関する専門知識を深く学びつつ、受講生の問題関心を踏まえ、具体的なトピック・テーマについて基本文献の精読及び批判的検討・議論を通じて、関心のあるテーマへの本格的研究のため、法的観点から労働に関する諸問題に取り組み、基本的な研究方法と手順について習得していく。
授業の到達目標
修士論文の作成に向けて、基本的テクニックを身につけ、修士論文のテーマ、構造、素材等を固めつつ、プレゼンテーション能力や文書を作成する能力を向上させる。
授業計画
【全体】
論文や資料の検索の仕方、判例及び基本的な文献の読み方を習得する。
収集した基本的な文献に関する学習・検討を通じて、経済学部で学んだほかの知識も有効に活用しながら、研究報告の形で進めていく。
項目
内容
授業時間外学習
備考
第1回
ガイダンス
授業の説明
大学院での勉強の仕方などについて説明
シラバスを確認
参考図書などを用意
第2回
研究の基本①
文献・判例・資料等の収集方法を学習
予習・復習を積極的に行う(学修時間の目安:4時間以上)
第3回
研究の基本②
文献の読み方・判例の学習の仕方・法的思考のあり方を学習
予習・復習を積極的に行う(学修時間の目安:4時間以上)
第4回
準備的学習
(労働法の体系)
テーマ設定と文献収集
労働法の制度体系整理
問題関心に基づき、これから研究したいテーマを設定
予習・復習を積極的に行う(学修時間の目安:4時間以上)
第5回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第6回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第7回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第8回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第9回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第10回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第11回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第12回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第13回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第14回
基本文献の精読・研究報告
文献の内容を報告(構造、論理、主張、論拠などを詳細に分析)し、質疑応答を行う
研究報告の準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
第15回
まとめ・復習
研究テーマの仮決定
法学論文の作法について学習
研究テーマの仮決定にあたる準備をする(学修時間の目安:4時間以上)
※AL(アクティブ・ラーニング)欄に関する注
・授業全体で、AL(アクティブ・ラーニング)が占める時間の割合を、それぞれの項目ごとに示しています。
・A〜Dのアルファベットは、以下の学修形態を指しています。
【A:グループワーク】、【B:ディスカッション・ディベート】、【C:フィールドワーク(実験・実習、演習を含む)】、【D:プレゼンテーション】
A: --% B: 50% C: --% D: 50%
成績評価法
授業への参加・貢献度50%、授業内での報告50%。
教科書にかかわる情報
備考
教科書を指定しない。授業中随時参考資料を指示する。
参考書にかかわる情報
参考書
書名
労働判例百選(第10版)
ISBN
著者名
村中孝史・荒木尚志
出版社
有斐閣
出版年
2022
参考書
書名
リーガル・リサーチ
ISBN
9784535516229
著者名
いしかわまりこ等
出版社
日本評論社
出版年
2008
備考
上記のほか、受講者の問題関心に基づき授業中随時指定する。
メッセージ
キーワード
労働法、社会法、労働社会
持続可能な開発目標(SDGs)
(経済成長と雇用)包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する。
関連科目
社会法Ⅰ、社会法Ⅱ、社会法演習Ⅰ・Ⅱ、社会法研究
履修条件
連絡先
zoutingyunアットマークyamaguchi-u.ac.jp
オフィスアワー
事前にメールでご連絡ください。
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